ハンファジャパン、住宅用太陽光の累計販売棟数21万棟を達成

~新築住宅向けで3年連続シェアNo.1※¹を獲得して日本のカーボンニュートラルを加速~

ハンファジャパン株式会社(所在地:東京都港区 代表取締役:張 熙載 以下、当社)は、2025年12月末時点で国内における住宅用太陽光発電システムの累計出荷量は7.8GWを超え、累計販売棟数は21万棟を突破したことをお知らせいたします。

また、2025年度の新築住宅向け市場における国内出荷シェアにおいて、住宅用太陽光発電システムメーカーとして3年連続でNo.1※¹を獲得しました。既築住宅を含む住宅総合市場においても、2年連続でトップシェア※¹を達成しました。

※¹ 出典:月刊スマートハウス(No.132 2026 FEBRUARY / No.120 2025 FEBRUARY / No.108 2024 FEBRUARY)
月刊スマートハウス(株式会社アスクラスト)による調査結果に基づく

■背景:3年連続国内出荷シェアNo.1を支えた5つの原動力

2011年の太陽光発電市場への本格参入以来、当社が日本の暮らしに根ざした再エネ普及に向き合ってきた成果として、以下の5つの柱が市場からの信頼に繋がっています。

1.日本市場の多様なニーズに対応するオリジナルブランド「Re.RISE®」を展開

多様なニーズを重視する日本市場に特化し、コンパクトなサイズで狭小屋根や複雑な形状の屋根にもマッチする「Re.RISE®」ブランドを2024年4月に立ち上げました。発売以来、その実用性と品質が評価され、住宅用太陽光発電システムにおける新しい選択肢として市場での認知が着実に拡大しています。さらに2025年8月には、フラッグシップモデル「Re.RISE-NBCシリーズ」を販売開始。4つの進化(業界トップクラスの変換効率24.2%、N型バックコンタクト技術、コンパクト設計・防眩パネル、30年の長期保証)を実現し、市場から高い評価をいただいています。

2.太陽光と蓄電池を組み合わせた多彩な自家消費ソリューションを強化

単なるパネル販売にとどまらず、容量・設置条件・制御方式の異なる多様な蓄電池や、架台、HEMSなど多彩な製品・システムラインアップを拡充し、家庭ごとの電力使用状況や設置環境に応じた最適な自家消費を実現しています。オリジナル蓄電池「Q.READY®」はV2H連携に対応し、EVへの充電と家庭内利用を双方向で実現できる点が特長です。さらに、多雪地域向け脱着式補強架台「Q.ROBUST®」や、家庭内の電力使用状況を見える化するHEMS「Cube J」を組み合わせるなど、お客様一人ひとりに寄り添ったエネルギーソリューションを強化してきました。

3.全国約4,700の強固な販売ネットワークを構築

全国各地のパートナー様との深い連携こそが、当社の歩みの原動力です。地域の声を反映した製品・サービスの進化を共に進め、提案から施工、アフターサポートまで、お客様に寄り添う一貫した体制を築き上げてまいりました。

4.サステナビリティを軸とした持続可能な社会への積極的な取り組み

当社が主宰するSDGsパートナーシップ制度「Green Alliance(グリーンアライアンス)」の推進、太陽光パネルのリユース・リサイクル体制の構築、Jクレジットを活用したCO₂削減プロジェクトの創出とクレジット提供など、多様な取り組みによる再エネ普及活動と持続可能な社会づくりに注力しています。

5.再エネを身近な選択肢の一つとして、積極的なマーケティング活動を推進

TVCMやデジタルコンテンツを通じ、太陽光発電のある暮らしをより身近に感じていただける取り組みを強化しています。再エネを特別なものではなく、誰もが親しみやすくポジティブな選択肢として捉えられるよう、市場の裾野を広げています。

●ハンファジャパン「Re.RISE-NBC」シリーズ CM特設ページ
https://www.q-cells.jp/rerisenbclp/gallery/

当社は、「電気を“買う”から、“つくって賢くマネジメントする”時代へ」をテーマに、再生可能エネルギー全般の製品・サービスを提供するトータルソリューション企業へと進化しています。

シェアNo.1の結果はお客様からの信頼の証と捉え、タグライン「エネルギーで未来を笑顔にする。」のもと、日本の暮らしに寄り添うトータルエネルギーソリューションをさらに前進させていきます。
また、2026年も販売代理店様・パートナー企業様・消費者の皆さまと共に、日本のカーボンニュートラル達成に向けた挑戦を続けてまいります。

企業プロフィール
【ハンファジャパン株式会社について】

韓国最大手企業の一つである株式会社ハンファの日本法人として1984年に設立。グリーンエネルギー事業、ケミカル事業、セキュリティ事業、プロダクトソリューション事業の4部門を展開し、化学品、鉄鋼、機械・設備、自動車部品、IT関連機器等、多部門にわたる基幹産業のアジア諸国間での輸出入業務と日本市場での販売事業を行っている。2011年より日本の太陽光事業に参入し、2025年12月現在で日本向けの出荷量累計7.8GW、住宅設置数21万棟を達成した。

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